2000万円貯める 積立シミュレーター

老後2,000万円などの目標額に向けて、毎月いくら積み立てればいいかを年利と年数から概算。 逆に「毎月この額なら何年で届くか」も逆算でき、自分で積む元本と運用で増える分の内訳もその場で分かります。

公開: 2026-06-28/更新: 2026-06-28・運営: The転職

必要な毎月の積立額(概算)60,920円 / 月2,000万円を年利3%・20年

つまり:2,000万円20年で貯めるには、 年利3%で運用しながら毎月およそ60,920(年に約731,040円)の積立が目安です。 このうち自分で積むお金は合計1,462万800円、 残り537万9,200円は運用で増える分の計算です。

くわしい計算の内訳(参考)

目標金額20,000,000
想定年利(複利・月複利)3
積立期間(=240か月)20年
毎月の積立額60,920
自分で積む元本の合計(元手+毎月積立×月数)14,620,800
運用で増える分(到達額 − 元本合計)5,379,200
到達するときの金額20,000,000

※ 毎月末に積み立てる月複利での概算です。実際の運用は利回りが毎年一定とは限らず、 価格変動・手数料・税金(運用益には通常約20.315%)で結果は変わります。投資にはリスクがあり、 元本割れの可能性もあります。本ツールは概算であり、特定の金融商品の推奨ではありません。

2,000万円に必要な毎月の積立額 早見表(概算)

元手0円から2,000万円を貯める場合に必要な、毎月の積立額の目安です(月複利・税金や手数料は含みません)。 年利が高いほど、また期間が長いほど、毎月の負担は小さくなります。

期間\年利01357
10166,667158,542143,122128,798115,551
15111,112103,03388,11774,82663,099
2083,33475,31360,92048,65838,394
2566,66758,70844,84333,58524,690
3055,55647,66234,32124,03116,394

※ 概算。毎月末に積み立てる月複利モデルで、運用益への税金(通常約20.315%)・手数料は含みません。実際の利回りは年ごとに変動します。

このシミュレーターの考え方

「目標額」「いまある元手」「想定年利」を入れると、月複利で運用しながら積み立てる前提で計算します。 目標額の初期値は話題になった2,000万円ですが、自分のゴールに合わせて自由に変えられます。

2つの使い方

複利(ふくり)で増える仕組み

複利とは、運用で得た利益を元本に組み入れて、その合計に次の利益がつく増え方のことです。 積立を続けるほど運用される元本が増えていくため、期間が長いほど「運用で増える分」が大きくなり、 毎月の負担を抑えやすくなります。本ツールでは、自分で積んだ元本と運用で増えた分を分けて表示します。

使うときの注意

よくある質問

毎月の積立額はどうやって計算していますか?
毎月末に一定額を積み立て、元手も含めて月複利で運用すると仮定した将来額の式を、毎月の積立額について解いて求めています。式は「将来額=元手×(1+月利)^月数+毎月積立×((1+月利)^月数−1)÷月利」で、月利は年利÷12です。年利0%(運用しない)の場合は、目標から元手を引いて月数で割るだけのシンプルな計算になります。
「老後2,000万円問題」の2,000万円とは何ですか?
2019年の金融審議会の報告書で示された、高齢夫婦無職世帯で公的年金以外に必要となりうる金額の一例(毎月の不足額×30年で約2,000万円)として話題になった数字です。あくまで一つの試算例で、必要額は世帯の収入・支出・寿命で大きく変わります。本ツールは目標額を自由に変えられるので、ご自身の状況に合わせて使ってください。
年利は何%で計算すればいいですか?
運用しない(預金中心)なら0%、投資信託などで長期分散投資する場合は、過去の世界株式の実績などから3〜7%程度を目安に置く人が多いです。ただし将来の利回りは保証されず、年によってはマイナスにもなります。高めの利回りを入れると必要な積立額は小さく見えますが、その分リスクも大きくなる点に注意してください。
税金や手数料は含まれていますか?
含まれていません。運用益には通常約20.315%の税金がかかり、投資信託には信託報酬などの手数料もかかります。NISAなど非課税制度を使えば税負担を抑えられます。本ツールはあくまで税・手数料を考えない概算の目安です。

出典・計算の根拠

本ツールの計算値はいずれも概算です。実際の運用成果・税引後の金額・将来の必要額を保証するものではありません。 投資にはリスクがあり元本割れの可能性もあります。具体的な判断はご自身でリスクを確認のうえ行ってください。

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