資産の取り崩しシミュレーター
いまある資産・運用利回り・取り崩し額を入れるだけで、資産が何年もつか（資産寿命）を即計算。 定額・定率を切り替えて、老後資金の使い方をシミュレーションできます。
つまり：3,000万円の資産を毎年150万円ずつ取り崩し、利回り3%で運用すると、約30年で資産が尽きる計算です。 もっと長くもたせたいなら、取り崩し額を減らすか、利回りを上げる（リスクは上がります）か、 資産そのものを増やす必要があります（あくまで概算）。
資産残高の推移（参考）
| スタート時の資産 | 30,000,000 円 |
|---|---|
| 1年後 | 残高 29,355,000 円 |
| 5年後 | 残高 26,575,607 円 |
| 10年後 | 残高 22,605,798 円 |
| 20年後 | 残高 12,668,608 円 |
| 30年後（資産が尽きる年） | 残高 0 円 |
※ 取り崩しは年のはじめ、運用はその後1年間という前提の単純モデルです。 実際は税金（運用益への約20%課税）・物価上昇（インフレ）・相場の上下動・為替の影響を受けます。 「4%ルール」など海外の経験則は米国の過去データに基づく目安で、日本の制度には必ずしも当てはまりません。 あくまで概算として、老後資金の計画づくりの目安にお使いください。
資産額・利回り別の「もつ年数」早見表（概算）
毎年「残高の4%」を取り崩す（定率）場合に、資産が何年もつかの目安です。 取り崩し率を変えたい場合や、定額で計算したい場合は上のシミュレーターで調整してください。
| 資産額 | 利回り1% | 利回り3% | 利回り5% |
|---|---|---|---|
| 1,000万円 | 60年以上 | 60年以上 | 60年以上 |
| 2,000万円 | 60年以上 | 60年以上 | 60年以上 |
| 3,000万円 | 60年以上 | 60年以上 | 60年以上 |
| 5,000万円 | 60年以上 | 60年以上 | 60年以上 |
| 1億円 | 60年以上 | 60年以上 | 60年以上 |
※ 概算。定率取り崩しは残高に比例して引き出すため、利回りが取り崩し率に近い・上回ると資産は尽きにくくなります。 税金・物価上昇・相場変動は未反映。「60年以上」は計算上限（60年）まで尽きないことを表します。
そもそも「資産の取り崩し」とは？
会社員のあいだは給料が入ってきますが、リタイア後は、それまでに貯めた資産を少しずつ取り崩して（引き出して）生活費にあてていきます。このとき大事なのが、 「どのくらいのペースで取り崩せば、資産が一生もつか」という見通しです。 取り崩すスピードが速すぎると資産が早く尽きてしまい、遅すぎると生活を必要以上に切り詰めることになります。
資産寿命を決める3つの要素
- 資産額：スタート時に多いほど、当然ながら長くもちます。
- 取り崩し額（率）：毎年いくら引き出すか。これが大きいほど早く尽きます。
- 運用利回り：残った資産を運用して増やせれば、取り崩しのダメージをやわらげられます。 利回りが取り崩し率を上回ると、理屈のうえでは資産が減らない状態に近づきます。
定額と定率、どちらがよい？
- 定額：毎年同じ金額を取り崩す方式。生活費が読みやすい一方、相場が下がった年も同額を引き出すため、 下落局面では資産が早く減りやすいのが弱点です。
- 定率：毎年「残高×一定の率」を取り崩す方式。残高が減れば取り崩し額も自動で減るため、 資産が尽きにくいのが利点ですが、引き出せる額が毎年変わるため生活設計はやや立てにくくなります。
4%ルールの注意点
「資産の4%を取り崩せば30年もちやすい」という4%ルールは、米国の株式・債券の過去データに基づく 経験則（トリニティスタディ）です。日本では税金・物価・為替・運用環境が異なるため、 そのまま当てはめると過大・過小になることがあります。本ツールの結果も含め、あくまで概算の目安として、複数の前提で試しながら計画を立てるのがおすすめです。
よくある質問
- 資産の取り崩しシミュレーターでは何がわかりますか？
- いまある資産を毎年いくらか取り崩しながら、残りを一定の利回りで運用したとき、その資産が何年もつか（資産寿命）の目安がわかります。老後に貯めたお金をどのくらいのペースで使えば何年もつか、という計画づくりに使えます。
- 「定額」と「定率」の取り崩しは何が違いますか？
- 定額は毎年同じ金額（例：年150万円）を取り崩す方式で、生活費が読みやすい反面、相場が下がった年も同額を引き出すため資産が早く減りやすくなります。定率は毎年「その年の残高×一定の率」を取り崩す方式で、残高に比例するため理屈のうえでは資産が尽きにくい一方、引き出せる額が毎年変わります。
- よく聞く「4%ルール」とは何ですか？
- 退職時の資産の4%を初年度に取り崩し、その後は物価に合わせて取り崩し額を調整すれば、資産が30年程度もちやすい、という米国の研究（トリニティスタディ）に由来する経験則です。米国の過去の株式・債券データに基づく目安で、日本の税制・物価・為替・運用環境には必ずしも当てはまりません。本ツールでも参考程度にお使いください。
- この計算はどこまで正確ですか？
- 取り崩しを年のはじめに行い、残りをその年いっぱい一定利回りで運用するという単純モデルの概算です。運用益への税金（約20%）、物価上昇（インフレ）、相場の上下動、為替などは反映していません。実際の資産寿命は前後しますので、目安としてお使いください。
出典・計算の根拠
- Cooley, Hubbard & Walz「Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable」（トリニティスタディ・4%ルールの出典）
- 金融庁「資産運用シミュレーション」「人生100年時代の資産形成」（取り崩し・資産寿命の考え方）
- 国税庁 タックスアンサー No.1463「株式等を譲渡したときの課税（申告分離課税）」（運用益への約20%課税の根拠）
計算式は「各年末残高 ＝ (前年末残高 − その年の取り崩し額) × (1 + 利回り)」を1年ごとに反復し、 残高が0になる年を資産寿命としています。税金・物価上昇・相場変動・為替は未反映の概算です。 制度や相場の前提で結果が大きく変わるため、実際の計画は金融機関や専門家にもご相談ください。