持ち家 vs 賃貸 どっちが得シミュレーター

物件価格・頭金・金利・家賃などを入れるだけで、購入と賃貸を一定期間で比較。ローン・税金・管理費・売却価値まで含めた総コストの差額を概算で試算します。

公開: 2026-06-27/更新: 2026-06-27・運営: The転職

🏠 購入する場合

🔑 賃貸の場合

10年間で比べた結論(概算)賃貸のほうがお得実質負担で約 1,609,528 円 お得

つまり:この物件価格・家賃などの前提で10年間住むなら、賃貸の方が約1,609,528円おトクになります (払った額から、持ち家なら家を売って戻る分を引いた手取り負担どうしを比べた結果)。ただしこの結論は10年後にいくらで売れるか」の想定や金利・家賃しだいで簡単にひっくり返るので、目安として見てください。

🏠 購入の実質負担18,459,528
🔑 賃貸の実質負担16,850,000

くわしい計算の内訳(参考)

🏠 購入
 毎月のローン返済101,623 円/月
 頭金+購入諸費用6,800,000
 10年間のローン支払12,194,742
 固定資産税+管理修繕4,500,000
 10年後のローン残債(まだ返し終わっていない借金の残り)26,964,786
 売却で残る資産(−)(家を売ったお金から残りの借金を引いた手取り)5,035,214
購入の実質負担(払った額から、家を売って戻る分を引いた本当の出費)18,459,528
🔑 賃貸
 初期費用(敷金・礼金・仲介手数料など入居時に1回払う額)600,000
 家賃 10年分15,600,000
 更新料 合計(契約を続けるとき数年ごとに払う追加の家賃)650,000
賃貸の実質負担(賃貸は資産が残らないので払った総額がそのまま負担)16,850,000
差額(賃貸 − 購入)1,609,528

※ 住宅ローン控除・物価や家賃の変動・頭金を運用した場合の利益などは含まない概算です。 とくに「何年後にいくらで売れるか」の想定で結論が大きく変わります。実際の判断は 資金計画・ライフプランも含めて総合的にご検討ください。

比較年数別の早見表(概算)

4,000万円の物件(頭金400万円・金利1.0%・35年返済・諸費用7%・固定資産税15万円/年・管理修繕2.5万円/月)と、家賃13万円(更新1ヶ月・初期費用60万円)を比べた目安です。売却価値は年数が経つほど下がる想定で置いています。条件はご自身の状況に合わせて上のシミュレーターで調整してください。

住む年数購入の実質負担賃貸の実質負担差額・判定
511,742,6348,660,000賃貸が約3,082,634円得
1018,459,52816,850,000賃貸が約1,609,528円得
2031,169,23133,100,000購入が約1,930,769円得
3547,231,59857,410,000購入が約10,178,402円得

※ 概算。とくに「何年後にいくらで売れるか」の想定で結果が大きく変わります。短期は購入時の諸費用が重く、長期は完済して資産が残るほど購入が有利になりやすい傾向です。

持ち家と賃貸でかかるお金の違い

同じ「住む」でも、出ていくお金の中身はまったく違います。

🏠 購入でかかるお金

🔑 賃貸でかかるお金

よくある質問

持ち家と賃貸、結局どっちが得なんですか?
一概には言えません。住む年数が長いほど、また購入後に物件価値が下がりにくいほど持ち家が有利になりやすく、逆に短期間で住み替える可能性が高い場合や、売却価格が大きく下がる物件では賃貸が有利になりやすい傾向があります。本ツールは入力した前提での総コストを比較するもので、金利・家賃・売却価値の置き方で結論が逆転します。
「実質負担」とはどういう意味ですか?
比較年数のあいだに実際に支払うお金の合計から、最後に手元に残る資産を差し引いた金額です。購入の場合は、頭金・諸費用・ローン返済・固定資産税・管理修繕費を足し合わせ、そこから『想定売却価値からローン残債を引いた手取り資産』を差し引きます。賃貸は資産が残らないため、支払った総額がそのまま実質負担になります。
売却価値はどう決めればいいですか?
その年数を過ぎた時点で物件を売るとしたらいくらか、を入れます。新築は数年で価値が下がりやすく、立地の良い中古は下がりにくい傾向があります。この想定で結果が最も大きく変わるため、強気・弱気の2パターンで試すのがおすすめです。住み続けて売らない前提なら、相続・住み心地など金額以外の価値も合わせて考えてください。
この計算で考慮していないことは何ですか?
住宅ローン控除(減税)、物価や家賃の将来の変動、頭金を投資に回した場合の運用益、賃貸の更新拒否リスク、持ち家の災害・大規模修繕リスクなどは本概算に含みません。あくまで主要な支出を並べた『目安』としてご利用ください。

計算の前提・出典

住宅ローン控除・物価や家賃の変動・頭金の運用益・各種リスクは含まない概算です。実際の購入・賃貸の判断は、資金計画やライフプラン、金額以外の価値も含めて総合的にご検討ください。

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