システム稼働率 計算ツール

各機器の稼働率を入れるだけで、直列・並列(冗長)構成のシステム全体の稼働率をその場で計算します。 停止率や年間の想定停止時間も併記。基本情報技術者試験などの信頼性計算にもそのまま使えます。

公開: 2026-06-28/更新: 2026-06-28・運営: The転職

直列構成のシステム全体の稼働率98.01停止率 約1.99% / 年間の想定停止時間 約7日6時間

つまり:この2台を直列につないだシステムは、全部の稼働率を掛け算した98.01でしか動きません。 1台でも止まると全体が止まるため、つなぐ機器が増えるほど稼働率は下がります (年間で約約7日6時間は止まる計算)。

くわしい計算の内訳(参考)

機器1の稼働率99
機器2の稼働率99
計算式(各稼働率の積)99% × 99%
システム全体の稼働率98.01
システム全体の停止率1.99
年間の想定停止時間(365日換算)約7日6時間

※ 稼働率(可用性)は各機器の故障が独立に起きると仮定した概算です。 実際には共通電源やネットワークの同時故障、保守時間、待機系の切り替え失敗などで結果は変わります。 年間停止時間は365日(8,760時間)換算の目安です。

同じ機器を並べたときのシステム稼働率(早見表)

同じ稼働率の機器を直列・並列に並べたときの、システム全体の稼働率の目安です。 直列はつなぐほど下がり、並列(冗長)は増やすほど上がるのが分かります。

機器1台の稼働率台数直列(全部動いて正常)並列(どれか動けば正常)
9028199
372.999.9
465.6199.99
559.04999.999
95290.2599.75
385.737599.9875
481.450699.9994
577.3781100
99298.0199.99
397.029999.9999
496.0596100
595.099100

※ 概算。各機器の故障が独立に起きると仮定した値で、共通電源・保守時間・切り替え失敗などは含みません。

そもそも「システム稼働率」とは?

稼働率(可用性・Availability)は、システムが正常に動いている時間の割合です。 複数の機器を組み合わせてシステムを作ると、そのつなぎ方(直列か並列か)で全体の稼働率が変わります。

直列(全部が動いて初めて正常)

直列構成は、1台でも止まるとシステム全体が止まるつなぎ方です。 システム稼働率は、各機器の稼働率をすべて掛け算したものになります。

並列(どれか1つ動けば正常・冗長構成)

並列構成は、同じ働きの機器を複数並べ、どれか1台でも生きていれば動くつなぎ方です。 「全部が同時に止まる確率」を1から引いたものがシステム稼働率になります。

「ナイン(9)」と年間停止時間

稼働率は9の数で語られることが多く、9が1つ増えるごとに許される停止時間が10分の1になります。

稼働率年間の想定停止時間(365日換算)
90約36日12時間
99約3日15時間
99.9約8時間46分
99.99約53分
99.999約5分

※ 1年=365日(8,760時間)で換算した概算です。

よくある質問

システムの稼働率(可用性)とは何ですか?
システムが正常に動いている時間の割合のことです。可用性(Availability)とも呼ばれ、たとえば稼働率99%なら、1年のうち約1%(約3.65日)は止まりうるという意味になります。複数の機器でシステムを作ると、つなぎ方(直列・並列)によって全体の稼働率が変わります。
直列と並列で計算がどう違うのですか?
直列は「全部の機器が動いて初めて正常」な構成で、システム稼働率=各機器の稼働率の掛け算です。1台でも止まると全体が止まるので、つなぐほど稼働率は下がります。並列は「どれか1台でも動けば正常」な冗長構成で、システム稼働率=1 −(各機器の停止率の掛け算)です。全部が同時に止まらない限り動くので、台数を増やすほど稼働率は上がります。
「ナイン(9)」が多いほど良いとはどういう意味ですか?
稼働率を9の数で表す言い方です。99%は「ツーナイン」で年間約3.65日の停止、99.9%は「スリーナイン」で約8.76時間、99.99%は「フォーナイン」で約52.6分の停止に相当します。9が1つ増えるごとに、許される停止時間が10分の1になります。
この計算はそのまま実システムに当てはめてよいですか?
各機器の故障が独立に起きるという前提の概算です。実際には共通の電源やネットワークが同時に落ちる、保守で計画停止する、待機系への切り替えに失敗するといった要因で結果は変わります。設計の目安・試験対策の計算としてお使いください。

出典・計算の根拠

本ツールは各機器の故障が独立に起きると仮定した概算です。共通故障・保守・切り替え失敗などの実運用要因は含みません。 実際の設計判断は、システム要件に応じてご確認ください。

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