FIREに必要な資産額シミュレーター
年間の生活費と取り崩し率（4%ルール）から、FIRE（早期リタイア）に必要な資産額を即計算。現在資産・積立・利回りを入れれば、到達までの年数も分かります。
FIREに必要な資産額（概算）90,000,000円到達まで約 29年／ 現在の進捗 5.6%
つまり：年360万円で暮らすなら約90,000,000円あればFIRE（働かなくても資産の取り崩しで暮らせる状態）に到達できます。 今の積立ペース（年120万円・利回り5%）だと、あと約29年で届く計算です。
現在資産 5,000,000 円 ／ 必要資産 90,000,000 円
くわしい計算の内訳（参考）
| 年間の生活費 | 3,600,000 円（月 約 300,000 円） |
|---|---|
| 必要資産額（働かず取り崩しで暮らせる金額） | 90,000,000 円 |
| 到達までの年数 | 約 29 年 |
| 到達時の資産（見込み） | 95,367,935 円 |
資産の推移（横軸＝経過年・青線＝必要資産）緑＝必要資産に到達した年。横軸の数字は「現在から何年後か」を表します。
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※ 4%ルール（取り崩し率）に基づく概算です。税・インフレ・暴落の順序リスクは織り込んでいません。 積立は年末に一括入金、利回りは一定の複利として計算しています。実際の到達時期は相場により前後します。
年間生活費別・必要資産額の早見表（概算）
取り崩し率による必要資産の違いを並べました。4%なら年間生活費の25倍、3%なら約33倍が目安になります。
| 年間生活費 | 月の生活費 | 必要資産（4%） | 必要資産（3%） |
|---|---|---|---|
| 1,800,000 円 | 約 150,000 円 | 45,000,000 円 | 60,000,000 円 |
| 2,400,000 円 | 約 200,000 円 | 60,000,000 円 | 80,000,000 円 |
| 3,000,000 円 | 約 250,000 円 | 75,000,000 円 | 100,000,000 円 |
| 3,600,000 円 | 約 300,000 円 | 90,000,000 円 | 120,000,000 円 |
| 4,800,000 円 | 約 400,000 円 | 120,000,000 円 | 160,000,000 円 |
| 6,000,000 円 | 約 500,000 円 | 150,000,000 円 | 200,000,000 円 |
※ 概算。税・インフレ・相場変動は含みません。取り崩し率を下げるほど必要資産は増えます。
FIREの考え方と計算のしくみ
FIRE は「資産の取り崩しと運用益だけで生活費をまかなえる状態」を目指す考え方です。鍵になるのが取り崩し率です。
必要資産額の出し方
- 基本式：必要資産 ＝ 年間生活費 ÷ 取り崩し率。たとえば年300万円の生活費を4%で割ると7,500万円。
- 4%ルール：年間生活費の25倍が目安（1 ÷ 0.04 ＝ 25）。米国の過去データに基づく経験則です。
- 保守的にするなら3%：約33倍。長生きリスクや低成長を見込むなら取り崩し率を下げます。
到達年数の出し方
- 現在資産を起点に、毎年想定利回りで複利運用し、年末に積立額を足していきます。
- その資産が必要資産額に届いた年を「到達年数」として表示します（最長60年まで計算）。
- 積立額を増やす・利回りの前提を上げる・生活費を下げると、到達は早まります。
よくある質問
- FIRE（ファイア）とは何ですか？
- FIRE は Financial Independence, Retire Early（経済的自立と早期リタイア）の略です。資産運用の収益や取り崩しだけで生活費をまかなえる状態を作り、働くかどうかを自分で選べるようにする考え方を指します。
- 4%ルールとは何ですか？
- 米国の研究（通称 Trinity Study）に基づく経験則で、引退時の資産に対して毎年4%ずつ取り崩しても、過去の相場では高い確率で資産が長期間枯渇しなかった、という考え方です。逆に言うと、年間生活費の25倍（＝1÷4%）の資産があれば FIRE の目安になります。
- 必要資産額はどう計算していますか？
- 「年間生活費 ÷ 取り崩し率」で求めています。たとえば年間生活費360万円・取り崩し率4%なら、360万 ÷ 0.04 ＝ 9,000万円が必要資産の目安です。取り崩し率を3%に下げるとより保守的になり、必要資産は増えます。
- この計算はそのまま信じて大丈夫ですか？
- あくまで概算です。4%ルールは米国の過去データに基づく経験則で、税金・インフレ・暴落が起きるタイミング（順序リスク）は織り込んでいません。日本の税制や年金、為替も考慮されていません。目安として使い、実際の判断は最新情報やファイナンシャルプランナー等にご確認ください。
出典・計算の根拠
- Trinity Study（Cooley, Hubbard & Walz, 1998「Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable」）ほか、4%ルールの一般解説
- 必要資産額 ＝ 年間生活費 ÷ 取り崩し率（4%ルール＝年間生活費の25倍）という基本式
- 到達年数は現在資産・年間積立・想定利回りを用いた複利の反復計算（上限60年）による概算
4%ルールは米国の過去相場に基づく経験則で、将来の成果を保証するものではありません。税・インフレ・暴落の順序リスク・日本の税制や年金は織り込んでいません。目安としてご利用ください。