無収入寿命(資産が尽きるまで)計算ツール

貯金などすぐ使える資産と毎月の支出を入れるだけで、収入ゼロのまま何年・何ヶ月暮らせるかをその場で概算します。 残った資産を運用する想定年利も任意で加味でき、失業・休職・早期リタイアに備えた生活防衛の目安に使えます。

公開: 2026-06-28/更新: 2026-06-28・運営: The転職

収入ゼロで暮らせる期間(無収入寿命・概算)34ヶ月総計 40ヶ月

つまり:すぐ使えるお金が1,000万円あって、収入ゼロのまま 毎月25万円を使い続けると、3年4ヶ月(およそ40ヶ月)で資産が底をつく計算です。運用を考えない、ただの「資産÷毎月の支出」の目安です。

くわしい計算の内訳(参考)

すぐ使える資産10,000,000
毎月の支出250,000
運用を考えない場合(資産 ÷ 毎月の支出)3年4ヶ月(40ヶ月)
無収入寿命(年利0%を考慮した期間)3年4ヶ月(40ヶ月)

※ 毎月の支出は一定、年金・給付・副収入などの「入ってくるお金」は0という前提の概算です。 インフレ(物価上昇)や大きな臨時出費、運用利回りの変動・元本割れは織り込んでいません。 一部でも収入があるなら「毎月の支出 − 毎月の収入」を入力すると近い目安になります。

資産額・月支出別「無収入寿命」早見表(概算)

運用を考えない(年利0%)場合に、すぐ使える資産だけを取り崩して暮らせる期間の目安です。 縦が資産額、横が毎月の支出です。

資産\月支出15万円20万円25万円30万円
300万1年8ヶ月1年3ヶ月1年10ヶ月
500万2年9ヶ月2年1ヶ月1年8ヶ月1年4ヶ月
1,000万5年6ヶ月4年2ヶ月3年4ヶ月2年9ヶ月
2,000万11年1ヶ月8年4ヶ月6年8ヶ月5年6ヶ月
3,000万16年8ヶ月12年6ヶ月10年8年4ヶ月
5,000万27年9ヶ月20年10ヶ月16年8ヶ月13年10ヶ月

※ 概算。年利0%(運用しない)・支出は毎月一定・収入ゼロという前提です。運用で年利がつく場合や、 年金・副収入がある場合は、実際にはもっと長くもちます。

無収入寿命の考え方と使い方

無収入寿命は、収入がゼロになっても、いまの貯金だけであと何年暮らせるかを表す目安です。 基本の計算はとてもシンプルで、すぐ使える資産を毎月の支出で割るだけ。たとえば手元資金が1,000万円で 毎月の支出が25万円なら、1,000万 ÷ 25万 = 40ヶ月(約3年4ヶ月)が目安になります。

何を「資産」に入れるか

ここでの資産はすぐ現金にできるお金だけです。現金・普通預金・定期預金・すぐ売れる証券などが該当します。 住んでいる家や土地、売りにくい資産、これから返す借金は含めません。生活が止まったときに「すぐ動かせるお金」で どれだけ持ちこたえられるかを見るための数字だからです。

運用の年利を入れると

残ったお金を運用する前提(年利○%)にすると、利息が支出の一部を肩代わりするため、無収入寿命は少し延びます。 資産が十分大きく、利息だけで毎月の支出をまかなえる場合は「事実上尽きない」と表示されます。 ただし利回りは毎年変わり、元本割れの可能性もあるため、年利の入力は控えめにするのが安全です。

使いどころと注意

よくある質問

「無収入寿命」とは何ですか?
収入がまったくない状態で、いま手元にあるお金(貯金などすぐ使える資産)だけを取り崩して、あと何年・何ヶ月暮らせるかを表す目安です。基本は「すぐ使える資産 ÷ 毎月の支出」で月数を求めます。失業・休職・早期リタイアなどに備えて、生活防衛の感覚をつかむための数字です。
どんな資産を入れればよいですか?
すぐ現金にできるお金だけを入れます。具体的には現金・普通預金・定期預金・すぐ売れる証券などです。住んでいる家や土地、売りにくい資産、これから返す借金(負債)は含めません。すぐ動かせる「純粋な手元資金」だけにするのがポイントです。
運用の年利を入れると結果はどう変わりますか?
残った資産を年利○%で運用する前提にすると、利息が支出の一部を肩代わりするため、無収入寿命は運用しない場合より少し長くなります。利息だけで毎月の支出をまかなえるほど資産が大きい場合は「事実上尽きない」と表示されます。ただし利回りは変動し元本割れもあるため、あくまで概算の目安です。
年金や副収入が少しある場合はどう使えばよいですか?
このツールは収入ゼロが前提ですが、毎月いくらか入ってくるお金がある場合は「毎月の支出 − 毎月の収入」を支出欄に入れると、資産が減るペースに近い目安が出せます。たとえば月の支出25万円で年金が10万円なら、差し引きの15万円を入力します。

出典・計算の根拠

本ツールの結果は概算です。支出は毎月一定、収入はゼロ、利回りは一定の複利という単純化した前提に基づいており、 実際の家計はインフレ・臨時出費・相場変動などで前後します。重要な判断は、ご自身の家計の実額でご確認ください。

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