積立の目標額から逆算シミュレーター

「○年後までに○○万円ためたい」——目標額・想定利回り・年数・初期資金を入れるだけで、毎月いくら積み立てればよいかを複利で逆算します。老後資金や教育資金の計画づくりに。

公開: 2026-06-27/更新: 2026-06-27・運営: The転職

毎月の必要積立額の目安(概算)36,046きりのよい目安なら 約37,000円/月

つまり:30年後に3,000万円をためたいなら、年利5%で運用しながら毎月 約36,046円を積み立てるのが目安です。 自分で用意するお金は合計 約1,297万6,560円で、残りの約1,702万3,440円は運用益でまかなう形になります。

くわしい計算の内訳(参考)

目標額30,000,000
 初期資金0
 初期資金の満期評価額(初期資金が複利で育った額)0
積立でまかなう金額(目標額から初期資金の満期評価額を引いた分)30,000,000
年金終価係数(毎月積立が複利でふくらむ倍率の指標)4.468
積立の総額(毎月積立 × 12か月 × 年数)12,976,560
運用で増える分(目標額 − 自分で用意するお金)17,023,440
毎月の必要積立額36,046

※ 月複利・積立は毎月末に行う前提の概算です。実際の投資は値動き・運用益への課税 (約20.315%)・手数料・インフレで前後します。利回りは保証されたものではなく、 元本割れの可能性もあります。投資判断はご自身の責任で行ってください。

目標額・利回り別の必要積立額 早見表(概算)

運用20・初期資金0円のときに、毎月いくら積み立てれば各目標額に届くかの目安です。 年数や初期資金を変えたい場合は上のシミュレーターで調整してください。

目標額利回り3%利回り5%利回り7%
1,000万円30,46024,32919,197
2,000万円60,92048,65838,393
3,000万円91,37972,98757,590
5,000万円152,299121,64595,983
1億円304,598243,289191,966

※ 月複利・毎月末積立の概算(いずれも毎月の必要積立額)。利回りは保証されたものではなく、 値動き・課税・手数料・インフレで実際とは前後します。

そもそも「積立の逆算」とは?

ふつうの積立シミュレーターは「毎月○円を○年積み立てると、いくらになる?」と結果(将来の金額)を求めます。このツールはその逆で、 先にゴール(目標額)を決めてから「では毎月いくら積み立てればいい?」を求めます。 目標から逆算するので、老後資金や教育資金など「いつまでに、いくら」がはっきりしている人に向いています。

どうやって計算しているか

毎月の積立が複利でふくらんでいく合計額は、「年金終価」という考え方で求められます。 月利を r(=年利÷12)、積立回数を n(=年数×12)とすると、満期の合計額は次のようになります。

毎月の積立額を左右する要素

なお、実際の運用益にはNISAなどの非課税制度を使わない場合約20.315%の税金がかかり、 投資信託の信託報酬などの手数料も差し引かれます。インフレが進むと目標額の「実質的な価値」も 下がるため、ここで出る金額はあくまで概算の目安です。

よくある質問

「積立の逆算」とは何を計算するツールですか?
「○年後までに○○万円ためたい」という目標額・想定利回り・年数・初期資金を入れると、毎月いくら積み立てればその目標に届くか(必要積立額)を逆算するツールです。複利での運用を前提に、毎月の積立額を求めます。
想定利回りは何%で計算すればいいですか?
全世界株式や米国株のインデックス投資の長期実績は、おおむね年3〜5%程度がよく目安にされます(過去実績であり将来を保証するものではありません)。本ツールでは利回りを自由に変えられるので、3%・5%など複数のパターンで試して、現実的に積み立てられる金額かを確認するのがおすすめです。
計算結果どおりに積み立てれば必ず目標額に届きますか?
いいえ、これは概算です。実際の投資は価格が上下し、運用益には約20.315%の税金(NISAなど非課税制度を除く)や手数料もかかります。インフレで目標額の価値も変わります。元本割れの可能性もあるため、あくまで「毎月これくらい」という目安としてご利用ください。
初期資金を入れると毎月の積立はどう変わりますか?
今あるまとまった元手(初期資金)も複利で運用される前提なので、初期資金が大きいほど毎月の積立額は少なくて済みます。初期資金だけで満期に目標額へ届く場合は、必要積立額は0円と表示されます。

出典・計算の根拠

月複利・毎月末積立を前提とした概算です。価格変動・課税・手数料・インフレは反映していません。 利回りは過去実績や仮定であり、将来の成果を保証するものではなく、元本割れの可能性もあります。 具体的な商品選びや投資判断は、各金融機関の資料やご自身の判断で行ってください。

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