印税 計算ツール

本の本体価格・印税率・部数を入れるだけで、著者が受け取れる印税額をその場で概算。 1冊あたりの印税と合計額、読者が払う税込価格の参考もまとめて表示します。

公開: 2026-06-28/更新: 2026-06-28・運営: The転職

受け取れる印税額(税抜・概算)75万円750,000円)1冊あたり 150円 × 5,000部

つまり:本体価格1,500円・印税率10%・5,000部だと、 著者が受け取る印税は合計で約75万円(税抜)になります。 1冊売れるごとに150が著者に入る計算です。 印税率と部数が増えるほど、受け取れる額も大きくなります。

くわしい計算の内訳(参考)

本体価格(税抜)1,500
税込の本体価格(消費税10%を加えた読者の支払額の目安)1,650
印税率10
1冊あたりの印税額(本体価格 × 印税率)1,500 × 10% = 150
部数5,000
印税額の合計(税抜)(1冊あたり × 部数)75万円750,000 円)

※ 本ツールは概算です。印税の計算基準(税抜の本体価格か/発行部数か実売部数か)・印税率・支払時期は出版契約によって異なります。 実際に受け取る金額は、源泉徴収(原則10.21%)や所得税・住民税の課税対象になる点にもご注意ください。具体的な条件は契約書をご確認ください。

印税率別「印税額」早見表(概算)

本体価格1,5005,000のとき、印税率ごとに受け取れる印税額(税抜)の目安です。 1冊あたりの印税と合計額を並べています。

印税率1冊あたり(税抜)合計(税抜)
57537万5,000円
69045万円
710552万5,000円
812060万円
1015075万円
1218090万円
15225112万5,000円

※ 概算。実際の印税率・計算基準(発行部数か実売部数か)は出版契約で異なります。源泉徴収・税金は含みません。

そもそも「印税」とは?

印税とは、著者が自分の著作物の対価として出版社から受け取るお金のことです。 本が出版・販売されるたびに、契約で決めた割合(印税率)に応じて著者に支払われます。

一般的な計算式はとてもシンプルで、本体価格(税抜)× 印税率(%)× 部数です。 たとえば本体価格1,500円・印税率10%なら1冊あたり150円、これに部数を掛けたものが印税額の合計になります。

なぜ「税抜の本体価格」で計算するのか

読者が払う価格には消費税が含まれますが、印税の計算基準は税抜の本体価格とするのが一般的です。 消費税は国に納める税金であり、著者の取り分の元になる「本の値段」とは区別されるためです。 本ツールでは参考として、消費税を加えた税込価格も併せて表示しています。

発行部数と実売部数

印税には、刷った部数(初版発行部数)に対して支払う発行印税と、実際に売れた部数に対して支払う実売印税があります。 どちらを採用するかは契約次第で、受け取れる総額が変わる重要なポイントです。

受け取るときの注意

よくある質問

印税はどうやって計算しますか?
一般的な出版契約では「本体価格(税抜)× 印税率(%)× 部数」で計算します。たとえば本体価格1,500円・印税率10%・5,000部なら、1冊あたり150円 × 5,000部 = 75万円が印税額(税抜)です。印税は通常、読者が払う税込価格ではなく税抜の本体価格を基準に計算します。
印税率の相場はどれくらいですか?
紙の書籍では8〜10%前後が一般的な目安とされますが、著者の実績・出版社・ジャンル・契約条件によって上下します。電子書籍は紙より高めの印税率が設定される傾向があります。実際の率は必ず出版契約書で確認してください。
部数は「発行部数」と「実売部数」のどちらですか?
契約によって異なります。初版の発行部数に対して支払う「発行印税」と、実際に売れた部数に対して支払う「実売印税」があります。どちらが適用されるかは契約条件次第なので、本ツールでは入れた部数をそのまま使って概算します。
計算した印税額がそのまま手元に残りますか?
いいえ、概算の額面です。著者へ支払う印税は原則として源泉徴収(通常10.21%)の対象で、最終的には所得税・住民税の課税対象になります。実際の手取りは確定申告などを通じて変わるため、本ツールの金額は税引き前の目安としてご覧ください。

出典・計算の根拠

本ツールの金額は概算です。印税率・計算基準(発行部数か実売部数か)・支払条件は出版契約によって異なり、源泉徴収や所得税・住民税で実際の手取りは変わります。具体的な条件は契約書をご確認ください。

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