配当再投資 vs 受け取り シミュレーター
配当金を使ってしまう場合とそのまま買い増し（再投資）する場合で、 何年後にどれだけ資産に差がつくかを即計算。複利の力を数字で体感できます。
つまり：300万円を配当利回り4％・株価成長3％で20年間持ち続けたとき、 配当を毎年そのまま使ってしまうと資産は541万8,334円ですが、配当を税引後に買い増し（再投資）すると996万7,380円まで増えます。 その差は約454万9,046円。配当を再投資するかどうかだけで、これだけ差がつく計算です。
くわしい計算の内訳（参考）
| 投資元本（最初に持っている株の評価額） | 3,000,000 円 |
|---|---|
| 配当にかかる税率（上場株式の配当・申告分離課税） | 20.315% |
| 受け取りコースの最終資産（配当を使い、元本だけが値上がり） | 5,418,334 円 |
| 受け取った配当の累計（税引後・使ってしまったお金） | 2,569,399 円 |
| 受け取りコースの総取り分（最終資産＋受け取った配当） | 7,987,733 円 |
| 再投資コースの最終資産（配当を税引後に買い増し続けた場合） | 9,967,380 円 |
| うち支払った配当税の累計（再投資コースで引かれた税金） | 915,036 円 |
| 資産の差（再投資 − 受け取り） | + 4,549,046 円 |
年次推移（緑＝再投資コース／青＝受け取りコースの資産）
※ 配当は年1回・年初の評価額をもとに発生し、配当利回り・株価成長率は全期間一定と仮定した概算です。実際の株価や配当は毎年変動し、減配・無配の可能性もあります。 売却益（譲渡益）への課税・手数料・為替は含みません。投資は元本割れの可能性があります。
元本別・30年後の差額早見表（概算）
配当利回り4%・株価成長率3%・30年間・配当税20.315%（課税口座）で計算した、 「配当を使った場合（受け取り）」と「配当を買い増した場合（再投資）」の最終資産の比較です。 条件を変えたい場合は上のシミュレーターで調整してください。
| 投資元本 | 受け取り（配当を使う） | 再投資（配当を買い増し） | 差 |
|---|---|---|---|
| 100万円 | 242万7,262円 | 605万6,052円 | +362万8,790円 |
| 300万円 | 728万1,787円 | 1,816万8,157円 | +1,088万6,370円 |
| 500万円 | 1,213万6,312円 | 3,028万261円 | +1,814万3,949円 |
| 1,000万円 | 2,427万2,625円 | 6,056万523円 | +3,628万7,898円 |
| 3,000万円 | 7,281万7,874円 | 1億8,168万1,569円 | +1億886万3,695円 |
※ 概算。配当利回り・株価成長率は一定と仮定。実際は株価・配当の変動、減配・無配、手数料などにより前後します。
そもそも「配当の再投資」とは？
株式や投資信託（ETF）を持っていると、会社のもうけの一部が配当金として年に1〜数回支払われます。 この配当金には2つの使い道があります。
2つの選択肢
- 受け取りコース（配当を使う）：もらった配当を生活費やおこづかいとして使います。 資産として残るのは、最初に持っている株（元本）の値上がり分だけです。
- 再投資コース（配当を買い増す）：もらった配当（税引後）で同じ株を買い足します。 買い足した株からもまた配当が出て、それでまた買い足す……をくり返すため、雪だるま式に増えていきます。
差を生むのは「複利」
再投資コースが有利になるのは、複利（増えたお金がさらにお金を生む仕組み）が働くからです。 配当を再投資すると、株数そのものが毎年増えていきます。株数が増えれば翌年もらえる配当も増え、 それをまた再投資する……という連鎖で、長く続けるほど差は大きく開いていきます。 逆に、配当を毎年使ってしまうと株数は増えないので、この連鎖は起きません。
配当にかかる税金
上場株式の配当を課税口座で受け取ると、所得税15%＋復興特別所得税0.315%＋住民税5%＝合計20.315%が引かれます。再投資に回せるのは税引後の金額です。 一方、NISA口座で受け取る配当は非課税（税金0%）なので、配当の全額をそのまま再投資でき、 再投資の効果がさらに大きくなります（本ツールのチェックボックスで切り替えられます）。
よくある質問
- 配当の再投資とは何ですか？
- 保有している株や投資信託からもらえる配当金を、使わずに同じ銘柄を買い増す（買い足す）ことです。買い増した分にもまた配当がつき、その配当でさらに買い増す……をくり返すことで、雪だるま式に資産が増えていきます。これが「複利」の効果です。配当を使ってしまう（受け取りコース）と、元本（最初に持っている株）の値上がり分しか資産は増えません。
- 再投資すると本当にそんなに差がつくのですか？
- 年数が長いほど差は大きくなります。たとえば元本300万円・配当利回り4%・株価成長3%・30年・税引後で再投資した場合、受け取りコースに比べて資産は大きく上乗せされます（具体額は上のシミュレーターと早見表で確認できます）。利回りが高いほど、年数が長いほど、再投資の効果は強く出ます。ただしすべて概算で、実際の株価や配当は変動します。
- 配当にかかる税金はいくらですか？
- 上場株式の配当を「申告分離課税（源泉徴収あり）」で受け取る場合、所得税15%＋復興特別所得税0.315%＋住民税5%＝合計20.315%が引かれます。NISA口座で受け取る配当は非課税（税金0%）です。本ツールではチェックひとつで非課税の場合も計算できます。
- このシミュレーターはどこまで正確ですか？
- 配当は年1回・年初の評価額をもとに発生し、配当利回りと株価成長率は全期間一定と仮定した概算です。実際の株価・配当は毎年変動し、減配や無配の可能性もあります。また、保有し続ける前提のため、売却益（譲渡益）への課税・売買手数料・為替・配当の増減は含みません。あくまで「再投資すると差が出る」ことを体感するための目安としてご利用ください。
出典・計算の根拠
- 国税庁 タックスアンサー No.1330「配当金を受け取ったとき（配当所得）」（上場株式の配当・申告分離課税）
- 国税庁 タックスアンサー No.1331「上場株式等の配当等に係る申告分離課税制度」（税率：所得税15%・住民税5%）
- 国税庁「復興特別所得税」（所得税額の2.1%＝配当税率では0.315%分）
- 金融庁「NISA（少額投資非課税制度）」（NISA口座内の配当・分配金は非課税）
計算は「配当＝年初評価額×配当利回り」「再投資コースは税引後配当を年末に買い増し」「株価成長は複利・年率一定」を仮定した概算です。配当税率は所得税15%＋復興特別所得税0.315%＋住民税5%＝20.315%（NISAは0%）を用います。 税率・制度は2024〜2025年度（令和6〜7年度）時点。最新・正確な金額は証券会社のツールや税務署でご確認ください。